内容
企業文化変革
繰り返し「マッキンゼーが考えるＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）の本質は、企業文化変革である」と発信してきました。
企業文化変革とは、一言でいえば、企業が生き残るための破壊と創造です。
DX成功企業
マッキンゼーでは、リーマンショック後に、全体の平均よりも株価を伸ばした「勝ち組」グループと、逆に平均よりも株価を落とした「負け組」グループが、実際にどのような活動をしていたかの比較をしてみました。
すると、「勝ち組」は、消費者・顧客により選ばれるために、デジタル、デザイン、アジャイルなどの新しい組織能力獲得に投資を行うことで、従業員をリスキリング（能力の再開発）し、買収やＪＶ（ジョイントベンチャー）を積極的に行い、エコシステムを形成し、デジタルチャネルを使ってより付加価値の高いビジネスモデルヘ転換するなど、要するにＤＸをきっかけとした、企業文化の大変革を実施していました。
ＤＸに成功している企業を見ると、実にその６割が「生産性改善」と「既存事業変革」「新規事業構築」の３つを包括的に実施していることがわかります。
つまり、どれか１つのみに取り組んだのでは、ＤＸを成功に導くことは困難となるのです。
デジタル人材不足
統計によれば、日本のＩＴ・デジタルエンジニアの実に７割は、ＳＩｅｒなどのサービス提供者側に存在しているのが実状です。
一方で欧米の企業では、ＩＴエンジニアの多くはユーザー企業側に所属しているという、逆の形態になっています。
ＩＴ人材の中でも特に重要視されているのがＩＴアーキテクトです。
これまでの日本企業では情報システムの構築はベンダー任せが主流でしたが、今のＩＴ部門に求められているのは、システムの構造（アーキテクチャ）のあるべき姿を描くこと、言い換えれば、どうあれば最も効果的にデジタル化を加速できるのかの見極めが必要です。
DX成功のレシピ
まず１つ目は「戦略ロードマップ」であり、環境変化や競争環境を捉えて自社の長期的な競争優位性を築くために、どのような姿を目指すのか（＝ビジョン）を定性的・定量的に示すことです。
新規事業創出、顧客体験の再定義・付加価値創出、圧倒的な優位性を築くためのオペレーションのデジタル化のどのような領域を優先的に取り組むのか、またどの程度のインパクトを見込めるのか、といった内容まで踏み込むことが求められてきます。
こうした戦略を実行するために必要な組織能力も欠かせません。
２つ目の要素となるのが「タレント」で、ＤＸの実現に向けてどのような人材（人財）がどの程度必要になるのか、そしてどのようにしてその人材を確保するのか、また優秀な人材が活躍するためにはどのような人事制度や仕組みとするのかを考えることが大事です。
３つ目は「アジャイル・デリバリー」であり、市場の変化に対応したデジタルソリューションを開発し、事業に組み込むために、どのように再現性のある手法を組織に埋め込むのかがポイントです。
４つ目は「テクノロジー」です。
企業の中でどこまでを共通基盤として、どこからを個別に構築するのか、この切り分けが特に重要になります。
そのうえで、クラウドベースのデータプラットフォームをどう構築していくのか、ソフトウェアをどう自動化していくのか、どのようなアナリティクスツールを導入していくのか、どのようにセキュリティを構築していくのかを考えていくことになります。
５つ目は「データ」です。
将来的にどのようなデータを蓄積していくことが競争優位性につながるのか、またどのように組織横断的に活用できる信頼性の高い共通のデータベースを構築していくのかを検討することが大切になってきます。
そして、こうした組織変革を確実に実行して管理していくために、どのようにビジネスプロセスを変革するのか、どのように組織形態・組織制度・カルチャーを変革していくのか、どのように継続的にモニタリングをしていくのかといった「チェンジマネジメント」が６つ目の要素です。
組織健康度
組織健康度を調査した後、ＤＸに伴う企業文化変革を進めるうえで重要なのは、次の３つの力です。
１点目は戦略整合力です。
パーパス、ビジョン、ミッション、戦略、行動規範から日々のオペレーションへの一連の流れが整合し、組織の隅々まで繰り返しコミュニケーションされているかという観点で測ります。
２点目は実行徹底力です。
ＰＤＣＡ、特に素早い実行と効果検証をふまえたフィードバックループに代表される、「やり切る」という企業文化の有無を問います。
もう少し具体的に言うと、権限と責任が明確か、業績評価が透明か、戦略をもとにした実行が人事評価と関連付けられ、徹底されているかということです。
３点目は進化適応力です。
これは、進化し続けられる企業文化になっているか、顧客、競合、技術動向などの外部情報をオープンに取り入れ、属人的ではない組織知として積み重ねていくことができているかというものです。
ＤＸの進展度を把握するには、経産省の「ＤＸ推進指標」が活用できます。
ＩＰＡ（情報処理推進機構）のウェブサイト「ＤＸ推進指標 自己診断結果入力サイト」（https://www.ipa.go.jp/ikc/info/dxpi.html）でこの指標を活用した無料診断が可能です。
５段階のＤＸ進展度のうち、自社がどこにあるのか、こういった診断から把握できます。
経団連は「協創ＤＸ指標」を定義しており、「Society5.0」という価値創造と課題解決を両立する社会モデル実現のためのＤＸ能力を協創・経営・人材・組織・技術の５軸で定義しています。
「ＤＸ簡易組織診断」というウェブサイト（https://aitec-srv.jp/static/DXAnalytics/top.html）でこの指標を活用した診断が公開されており、自社のＤＸ推進レベルの簡易診断が可能です。
マッキンゼーでも、自社がどの程度のＤＸ成功確率を持っているか、そして失敗しないためには特に何を注意すべきかという、ＤＸの成功確率診断を無料公開しています。
こちらは、Fast Times benchmark surveyというウェブサイト（https://solutions.mckinsey.com/msd/fast-times-survey/）で実施できます。
実施後には、 20ページに及ぶ診断結果レポートが送られてきます。
面白かったポイント
大企業経営者向けの内容。
さすがマッキンゼー、企業改革についてよくまとまっています。
大企業のIT部門出身としては、20年以上前から言われていることなので、変えるのは難しいなという印象。
満足感を五段階評価
☆☆☆☆
目次
第1章 Why? 産業構造の変化
-ビジネスモデルを変えていく製造業
-技術革新がもたらす製造業のビジネス変革
-日本の製造業が遅れている3つの原因
-小売業界も関係性構築が求められている
-エコシステム間の戦いへとシフトする金融サービス業界 ほか
第2章 What? DXで何を目指すのか
-DXを阻む3つの症状
-企業戦略の再定義こそがDXの〝What〞
-顧客ニーズ&自社提供価値の再定義
-ビジネスモデルの再定義
-経営層の役割の再定義 ほか
第3章 How? 日本企業の足枷と挑戦
-後れをとっている日本
-日本企業の課題1:経営陣の同床異夢
-日本企業の課題2:デジタル人材不足
-日本企業の課題3:負の遺産(レガシーシステム)
-日本企業の課題4:失敗が許容されない文化(アンチ・アジャイル) ほか
第4章 How? DXを成功させるために必要なこと
-要素(1)戦略ロードマップ
-要素(2)人材
-要素(3)アジャイル・デリバリー
-要素(4)テクノロジー
-要素(5)データ
-要素(6)チェンジマネジメント ほか
第5章 You あなたは、何をすべきなのか
-次世代リーダーが立ち上がるべき理由
-最初の一歩
-人生100年時代を幸せに生きるために ほか